国家の経営も破綻しかけています。現在、公的部門の借金合計は約８００兆円といわれています。国民医療費も増えつづけ、厚生労働省の試算では２０２５年には１４１兆円に達するといわれています。こうした現代社会の抱える諸問題を解決する方法として、日本緑十字社は消費者・生産者・販売者が三位一体となって推進する「食改善」を提唱しています。

作る人、売る人、買う人。それぞれに立場は違いますが、生活者として見れば誰もが消費者です。子供の親としての責任もあります。また消費者とは、ただ企業の作ったものを買って、消費するだけの存在ではありません。常に企業の行動を見守り、企業を監視する役割もあるはずです。企業が資源を浪費していないか、環境に配慮しない活動を続けてはいないか、健康によくない商品をつくっていないか、それを監視するのも消費者の責任ではないでしょうか。買うという行為で企業を応援し、時には「ノー」と言う。それが消費者の役割です。

安いか、美味いか、見た目がいいかを判断基準にする消費者であってはなりません。本当の意味の善か悪かを判断して買う消費者でなければなりません。自分にとって都合がいい商品でも、環境のことを考えると悪い商品かもしれません。たとえ、現在は良い商品といわれていても、時間がたてば悪い商品だったということになるかもしれません。地球資源のこと、安全性のこと、環境保全のこと、そして子どもたちの未来のことを考え、どの企業の商品を買うことが地球と人類の将来のためになるかを判断して購入する。日本緑十字社の食改善運動を支えるのは、そういう消費者です。

まず一人ひとりが食生活を正して病気を克服する、健康になることが原点です。その体験が意識の変化をもたらします。正しい消費は、こころも人生も変えてくれます。その結果、自分だけ良ければいいというエゴを離れて、日本の将来や地球環境にまで目を向けるようになります。目覚めた市民が自発的に行動を始め、その輪が家族や友人に、職場の仲間や地域社会に、やがては日本だけでなく世界へと広がって社会変革が実現するのです。そして、いつしか医療費が減り、アトピーやアレルギーに苦しむ子どもたちが減り、簡単に切れる少年たちも減るでしょう。河川や地下水の汚染が改善され、地域に緑が増えていくでしょう。

食改善の体験を原点にして、こころと人生を変え、社会や地球環境まで変革していくこの運動こそ、２１世紀に人と地球の健康革命をもたらすものだと確信しています。